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狭小住宅でもローンは組める?

狭小住宅でもローンを組めるのか、どのような資金計画を立てたら良いのかを詳しく解説しています。

狭小住宅でも住宅ローンは組めるのか

家を建てるのに必要不可欠な住宅ローン。ですが、敷地面積の狭い狭小住宅においてはいくつかの問題が立ちはだかります。

金融機関で組む住宅ローンは、家を建てる土地の面積に制限を設けているのが一般的。制限の内容は金融機関によって異なりますが、一戸建て住宅の場合は有効宅地が40m2以下、建物面積が60m2以下だとローンを組むのが難しくなります。

ただし、再建築をした場合に建物面積が60m2になる場合や、自己資金・収入が十分にある場合は審査が通ることもあるようです。

狭小住宅の建築を考えるなら、まず購入予定の土地が住宅ローンの借り入れ対象になるかどうかをあらかじめチェックしておくことが大事。また、狭小住宅を専門的に取り扱っている住宅メーカー・工務店などでも相談できるため、上手に活用するとよいでしょう。

知識を身につけて賢い資金計画を立てよう

家づくりで最も大切なのは「資金計画」。どんなに理想的な土地・住宅メーカーを見つけたとしても、資金に問題があればすべてが白紙になってしまいます。住宅ローンや金利などの知識をしっかりと身につけ、賢く家づくりを進めましょう。

住宅ローンの返済額・期間を決めておく

住宅ローンを組む際に重要なのは、ムリなく返済できる金額・期間であるかどうかです。毎月の返済額は、年収の25%ほどにしておくのが住宅ローンの基本。

ボーナス時に返済額を増やす方法もありますが、先のことは分からないため慎重に決めるようにしましょう。住宅ローンの返済期間は、ほとんどが30~35年。現役で働いているうちにきちんと返済を終えられるかどうかを考慮したうえで資金計画を立てることが大切です。

住宅ローンの種類を決めておく

住宅ローンとひと口に言っても、その種類はさまざま。返済額を左右する金利タイプも異なるため、内容をよく見極めて選ぶようにしましょう。

家づくりの際に活用できるローンの種類

現在は様々な機関が住宅ローンを取り扱っています。その種類を一部ご紹介します。

金融機関系ローン(都市銀行・地方銀行・信託銀行など)

都市銀行・地方銀行・信託銀行などが提供している住宅ローン。商品が豊富に揃っており、金利タイプもさまざまです。収入・勤続年数・年齢などの諸条件をクリアすれば、ほとんどの人が融資を受けることが可能です。

提携ローン

住宅メーカーや建設業者と提携している金融業者で受けられるローン。一般的な住宅ローンに比べて融資のハードルが低く、狭小住宅でも住宅ローンを組めるケースがあります。

社内融資

企業が所属している社員向けに独自で提供しているローン。在籍期間中は分割で返済が可能ですが、退職する場合は一括返済する必要があります。

フラット35

住宅金融支援機構がバックアップする固定金利タイプのローン。借入時に決定した金利がそのまま継続されるため、資金計画が安定します。申し込み時の年齢が満70歳未満であり、収入などの条件をクリアすればだれでも利用可能。

財形融資

勤務先で財形貯蓄を1年以上継続している人に提供される融資。財形貯蓄残高の10倍まで借り入れができ(最高4,000万円)、フラット35や民間融資との併用も可能です。

自治体住宅融資

居住または勤務地の自治体が提供する融資。自治体ごとに融資の条件は異なりますが、物件の審査が厳しいのが特徴。ただし、審査が通ればかなりの低金利で住宅ローンを組むことができます。

覚えておきたい金利について

住宅ローンを組む際に気になることの一つは金利。これが高いと本来の家の費用よりもかなり多くの金額を返済しなければいけません。

近年は、まれに見る低金利時代となっていますので、どの金利パターンを選ぶのか、熟慮が必要です。

全期間固定金利型

借入申し込み時または契約時に全返済期間の適用金利が決定するため、返済計画が立てやすいのがメリット。将来的な金利上昇によるリスクを避けることができますが、変動金利型よりも金利設定は高めです。

変動金利型

プライムレートの変動(毎年4月・10月)に応じて、返済途中でも金利が変動。ただし、金利の見直しが行われるのは5年に1回となります。状況によっては金利が上昇しますが、上昇幅の上限が決められているケースがほとんどです。

固定金利期間選択型

返済期間中の一定期間(2年・3年・5年・20年など)は金利が固定されるタイプ。期間終了後は、変動金利もしくは固定金利を再選択することになります。

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